リフォーム比較.tv

悪徳リフォーム業者の見分け方

2008-05-31T14:15:14Z

悪徳リフォーム業者は後を絶たないようです。特に年金暮らしのお年寄りに言葉巧みに修繕を持ちかける悪徳リフォーム業者は許せません。

巷間噂の悪徳リフォーム業者までいかなくても、利益優先＝儲け優先の業者に乗らない秘訣は？

専門用語をまくしたてる業者はダメ
リフォーム業者に限らず、心も実力もある人は専門用語で素人を煙に巻いたりしないのではと思います。そんな人には「素人に分かるように」と説明を求めましょう。
それが出来ない業者は見限りましょう。

今やらないと・・
不安だけを煽りたてる業者は、自分の都合を優先する証拠

大幅な値引きは・・
大幅な値引きの裏には、法外な利益の上乗せか？
コストダウンのための人件費と材料費のカットが？

店を訪ねる
何度も訪問してくれるから熱心とは限らない。
業者決定の前に最低一度はお店を訪れ、雰囲気や清潔感、お店の佇まいを眺めよう。
悪徳のリフォーム業者にはお店を持たず、流しのように彷徨っている人もいるそうですから。
お店は人で言えば顔のようなものです、
自分の店の佇まいを保てない業者に他人の住宅などリフォームできるわけがないのですから・・

悪徳リフォーム業者の手口
・　言葉巧みに家に入り、目につかない場所や見た目で判断できない場所をチェックしようとする

・　無料やキャンペーンなど安さをアピールする

・　契約を急がせる

悪徳リフォーム業者に掴まったら
訪問販売でのリフォーム工事契約は契約日から8日以内であれば、「クーリング・オフ」で解約できます。また期間が過ぎても悪質な場合は契約を取り消すことができる可能性があります。

おかしいなと思ったらすぐストップ！早い時点で「財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センター」や「全国の消費生活センター」等の然るべき機関に相談して下さい

中古マンションリフォーム

2008-05-31T14:14:14Z

マンションのリフォームにおいて、リフォーム可能な部分はマンション毎に決められた管理規約と使用細則に縛られることになります。

基本的にはリフォーム出来るのは「専有部分」だけで「共有部分」「占有使用部分」については出来ません。

もう少し、具体的に云うと共有部分とは、マンションの箱の部分であるコンクリートで作られた壁・床・天井・柱などのマンションを支える構造部分や、共同で使用するエレベーターや廊下などを言います。

専有部分とは、玄関の内側からサッシの内側までの住居部分を言います。コンクリートの壁・床・天井・柱の内側に組まれた壁組や天井組は専有部分になります。この部分が改装可能な範囲になります。

誤解が多いのがベランダやポーチ部分です。ここは専有使用部分になるのでリフォーム出来ない事になります。

マンションは集合住宅
マンションのリフォームはマンション毎に決められた規約に従わなければなりませんが、その規約が必ずしも論理的・合理的とは限りません。
そうであってもそれに従うのが集合住宅のルールなのです。

それと例え、規約に従い管理組合に届けがしてあっても、
リフォーム工事の騒音や振動、臭いを不快と感じるかどうかは、
人によって異なるという前提で、居住者への挨拶と理解を求めることが必要です。

材料の搬出・入に使用するエレベーターや通路の養生、出くわした住民への挨拶など集合住宅の特性を理解した業者を選びたいものです。

リフォームローンについて

2008-05-31T14:13:17Z

リフォームローンについて
リフォームについても住宅金融公庫の融資が受けられますが下記のような制限があります。
住宅金融支援機構の融資を受けられるのは、工事完了後の住宅部分の床面積が50m2（共同建の場合は40m2）以上であること。リフォームをしようとする建物に住宅部分があること（つまり、お店や事務所だけの場合には融資が受けられません）が条件になります。
融資額は工事費の８割が限度で、融資額の最少額は100万円です。ですから、最低でも工事費の２割は自己資金を用意する必要があります。

どうしても資金が不足する場合、年金住宅ローンや財形ローンなどと併用することも検討しましょう。

申込者の該当要件
1. 自分が住む家のリフォームであること。
2. 申込日の年齢が79歳未満（親子リレー返済を利用すれば79歳以上でも可）。
3. 返済月額の５倍以上の月収（年収の1/12）があること。
4. 日本国籍の方または永住許可などを受けている外国人の方。
5. 財団法人公庫住宅融資保証協会の保証を利用されるか、個人の連帯保証人を１名立てられる方。

基本融資額
政策誘導型リフォーム・・・増築・改築が１０００万円
　修繕・模様替えが５００万円
耐震改修工事・・・・・・・・・・１０００万円
上記以外のリフォーム・・・・増築・改築が５３０万円
　修繕・模様替えが２４０万円
＊但し、基本融資額に加えて、特別加算枠200万円以内（10万円単位）があります。また、「つみたてくん」（３年積立コースは210万円以内、５年積立コースは480万円以内）や住宅積立郵便貯金（100万円以内）をしている人は加算額があります。

政策誘導型リフォームとは、
・長寿社会対応住宅工事・・・バリアフリー住宅工事、高齢者等対応設備、設置工事

・環境共生住宅工事・・・・・・・断熱構造化工事、省エネルギー型設備設置工事、シックハウス対策工事

・長期耐用住宅工事・・・・・・・長期耐用改修工事、積雪地対応住宅工事

返済期間は２０年以内
新築の３５年に比べ期間は、短いが返済の方法は、元金均等・元利均等・ボーナス併用方式など変わらない。

クイックリフォームローン
設備工事のリフォームには、資金が早く準備できる「クイックリフォームローン（融資限度額530万円）」を活用する方法もあります。融資の対象はキッチンシステム、浴室ユニット、暖房システム、洗面化粧ユニット、便器などの設置工事を行う場合となっています。また、設備のいずれかひとつに高性能な住宅部品を使用する工事に限定されています。一般のリフォームローンよりは手続きが簡単で、他の公庫融資に比べると工事の調査や判定料が無料なので、対象部位をリフォームする場合は活用すると便利。

銀行ローンや自治体ローン・介護保険を利用した住宅改造
銀行によってリフォームローンを設けているところ、自治体によって
リフォームの融資が受けられるところ、介護認定を受けている人が
いる場合には、住宅改造に要した費用に公的負担が受けられるので
要調査。

リフォームと建て替え

2008-05-31T14:12:19Z

建て替えがよいか？リフォームが良いか？は
現在住んでいる建物の状態や望む生活のスタイルなど様々な要素によって変わってきますから一概にどちらが良いとは一言では語れないのでしょうが・・・
一般的に
建て替えは
全てを解体することになりますから大量の廃棄物が産出し、その処理にコストがかかります。
又、建て替えの間は仮住まいを確保し、それに伴う引っ越し登記などの費用も発生しますから総コストはかなりの額に上るでしょう。

一方、リフォームは
総コストの点では少なくて済みますが、現在の住居を活かしながら
リフォームするので当然限界もあり、全てを一新する訳にはいきません。総コストの点で建て替えに必要な費用の7割以上かかってしまうようなリフォームになるのであれば、建て替えを選択するほうが良いというのが専門家の目安のようです。

構造体の大幅な変更
例えば、加齢によって階段や段差、間取りの変更や幅員を拡げるなど多岐に渡ってバリアを解消する場合とか、二世帯で互いの生活に干渉しない様に一緒に生活する場合は、リフォームより建て替えを選択した方がいいのは論を待ちません。

構造体を変更しない増・改築
予算を抑えるあまり構造体を変更しない、継ぎ足しのようなリフォームでは数年後に継ぎ足し部分に綻びが出る事もあるので注意が必要です。

リフォーム工事の手間と費用の嵩み
建て替えでは解体も全部を壊しますが、リフォームでは残す部分に養生をしながら慎重に取り壊し、補修部分も大きめの範囲で既存部分と
つなげていきます。
又、間取り変更やフローリング処理などでは柱と柱の間に梁をかけて
補強したり、下地処理や補修に建て替え以上に手間がかかるようです。

まずは今の家の状態を良く把握すること。そして、腐食など不具合があったら、直すのにいくら掛かるかなど、正確な費用を出してから建て替えとリフォームの比較をするのがいいようです。

リフォームの費用について

2008-05-31T14:06:23Z

リフォームを考えている人にとって、一番の不安はお金にまつわることらしい。

「何をどの程度したらいくらくらいするのか？」
「工事にかかると追加予算が発生して結局予算オーバーするのでは？」
「業者は限られた予算内で誠実に対応してくれるのか？」
等々不安は尽きないようである。

そんな不安に答えてくれるものに
見積もりシュミレーターとか
見積もりガイダンスシステム等と呼ばれる、リフォームしたい場所と条件を入力すると、概算予算が出てくるようなシステムがあるので利用して予算の目安をつけておくのがいいでしょう。

但し、実際の工事では基礎や構造の状態、下地をどうするか材質に何をチョイイスするかで随分幅が出てきますから、あくまでも目安と捉えるのがよいでしょう。

そして契約し、工事に取り掛かってから基礎や構造躯体に思わぬ老朽化が進んでいたり、補強が必要になることもありますから、準備する
お金は多めの手当てが必要です。

国土交通省の「住宅市場動向調査」によると、平成17年度の１年間に自宅をリフォームした人が支払った資金総額は平均で179.5万円でした。これに対し、自己資金の平均は163.8万円で、自己資金比率は実に91.3％に達しています。リフォーム費用の多くが自己資金で賄われていることが分かります。

又、リクルートが発行する「Ｇｏｏｄリフォーム」誌が費用300万円以上の大規模なリフォームを行った読者を対象に実施した調査では、29.3％の人が借り入れをしているという結果が出ています。平均借り入れ額も867.9万円と高額です。

そこでどのような資金調達が可能かを調べると
住宅金融支援機構のリフォーム融資は、工事費の80％を上限に、最高1000万円まで借りられます。もし住宅債券積み立てや住宅積み立て郵便貯金をしていれば、さらに加算を受けることもできます。返済期間は最長20年となっています。

中古住宅を購入し、同時にリフォームするときは、「リ・ユース住宅購入融資」とリフォーム融資を一緒に申し込むことができます。支援機構の融資では、バリアフリー工事や省エネルギー工事、耐震改修など、基準に沿ったリフォームを行うと、金利の優遇が受けられるのも特徴です。

　また、60歳以上の人が一戸建ての自宅をバリアフリーにリフォームする際は、「高齢者向け返済特例制度」が利用できます。この制度では、毎月の返済は利息のみ。元金は借り入れた人が亡くなったとき、住宅を担保処分するか、相続人が支払うか、いずれかの方法で一括返済する仕組みになっています。

又、銀行でも融資を受けられます。
融資額は最高500ー1000万円と、金融機関によってやや開きがあり、最長返済期間も10年─15年の幅があります。

　特に同じ銀行で住宅ローンを借りていなくても、リフォームローン単独の利用が可能ですが、多くの銀行は給与振り込みや公共料金の口座振替など、条件による金利優遇制度を設けています。

　また、みずほ銀行や三菱東京ＵＦＪ銀行では、バリアフリー対応のリフォームに対しても、金利の優遇を行っています。

自治体の融資や制度の活用
自治体によっては、居住者を対象にリフォーム融資のあっせんや利子補給などの制度を設けているところもあります。特に、戸建て住宅の耐震診断については全国の市区町村の52.4％、耐震補強については27％が何らかの補助を行っています（平成18年10月現在）。

　また、介護保険では、要支援・要介護認定を受けた被保険者が、手すりの取り付けや床段差の解消などの一定の改修を行ったとき、上限20万円（自己負担の１割）の給付を行っています。自治体によっては、介護保険の対象にならない高齢者や、介護保険の給付に上乗せできる助成制度を用意しているところもあります。

リフォームと税
リフォームで住まいの価値が上がった場合は、その分の不動産を取得したことになるので、不動産取得税がかかります。さらに、住まいの所有者以外の人、例えば親の住まいの改築に子が資金を出した場合は、贈与税がかかります。しかし、資金を出した応分の割合で、登記をすれば、課税はされません。
また、融資を受けた人は、償還期限が10年以上、100万円を超える融資金額、などといった条件を満たせば、所得税の一部が控除の対象となる場合があります。確定申告を行って控除を受けられます。

リフォームに追い風
人口減少や高齢化、経済のグローバル化、地球環境問題の深刻化などの現状を踏まえ今住宅関係でも、耐震・省エネ・高齢化の３つのテーマについて、リフォームに対する税の優遇措置がそろっている。

　また、08年度からは「住宅履歴情報」の制度づくりも始まる予定。リフォームが記録に残り、住まいの価値向上につながるようになれば、持ち主もより積極的にリフォームに取り組むようになる。

リフォームにとっては、まさに追い風だ。
そしてリフォーム業界もユーザーの「予算の不透明からくる不安感」に
大手リフォーム会社が次々と「定価制」の全面改装メニューを打ち出している。

住宅リフォーム施工箇所別情報－耐震

2008-05-31T14:03:59Z

日本国中どこに住んでいても自信の不安と恐怖はついてきます。
そしてどのメディアも近い将来の大地震の到来を予言しいています。

今、大地震への備えは、国を挙げて叫ばれています。
耐震改修については、2006年度から所得税控除などの優遇措置が設けられていますが、08年度には一層の拡充を目指す構えのようです。

それを受けるように、マンション・戸建てを問わず耐震検査が叫ばれています。

そこで耐震リフォームを取り上げ調べてみました。
最初にいくつかの疑問がありました。
・　耐震診断には無料のものと有料の診断があるようですが、違いはあるのでしょうか？

・　無料診断で合格が出た場合には耐震リフォームはしなくていいのでしょうか？

・　耐震リフォームの金額と強度には相関関係があるのでしょうか？

建物が建てられた年代と耐震性能の関係
建物は建築基準法にのっとって建てられているのですが、実は
そこで示されている建物の地震に対する備えが
・昭和５６年(1981年)
・平成１２年６月(2000年６月)
に大幅に見直されているのです。
見直される経緯は直近の地震の被害に鑑みて見直されたようなんです。以上からは建物が建てられた年代から耐震の性能を判断する事が出来るということが言えるようです。
昭和５６年以前の建物は、２０００年６月の建築基準法に沿って建てられた建物に比べ耐震強度が３０～５０％程度とも言われています。

では、２０００年６月以降に建てられた建物は、一応合格かと言われると建築基準法に従って工事されていればという但し書きがつくことになるようです。
耐震偽装問題で世間を騒がせた問題があったように、建築基準法に沿って工事が忠実に行われたかどうかは、誰にも分からないというと言えそうです。

で次なる疑問ですが。
無料の診断では見当がつかないのか？ということに一言で答えると残念ながらそのようです。
２０００年６月の改正建築基準法では地盤調査に基づいた基礎工事や
筋かいに金物を使用するとか耐震壁という壁の量を規定したりなど有料の診断でないと分からない部分もあるというのが現実のようです。

では次なる疑問で２０００年６月の改正基準法をクリアすればどの程度の地震に対し、安全か？

木造建物の場合、平成12年6月以後に建築確認を受け、きちんと造られた建物は、平成１６年の新潟県中越地震で被災なしというデータがあります。
つまり、震度６強程度の地震に対しては倒壊しないということのようです。逆な言い方をするとそれ以上のでは保障の限りではないと言えます。

そこで耐震診断の評点が登場します。
耐震診断の評点「1.0」の意味は、現在の建築基準法が定める耐震強度の最低線を確保しているということを意味していることになります。
耐震補強設計と耐震改修（耐震補強）工事後の評点の目標は、原則として１．０ですが、予算が許せば、評点「1.5」（倒壊しない）近くまでの補強をしておくと一応安心と言えそうです。

●耐震改修（耐震補強）とは、建物の耐震構造上の欠点を補強、補修して、現在の建築基準法の定める耐震基準に合致するようにすることを言うようです。

さて、費用ですが一般診断の場合が５万～１５万円の範囲のようです。但し、多くの自治体で耐震診断の費用補助を行っているところがあるようなのでお調べ下さい。

さて耐震リフォームの値段ですが、これが他のリフォームと異なる点ですが耐震強度の弱い部分を補うということになるので場所によって違ってくることになりますが、
補強工事も外付けの耐震補強、セルフビルドの耐震補強、ステップ・バイ・ステップの耐震補強などいろいろあるようですので自分の住居と予算にあった補強法を業者さんと相談して下さい。
例えば、セルフビルドの耐震改修
●耐震改修の費用は、１００万円～８００万円位というのが目安のようです。平均値としては、１８０万円／棟というデータもあります。
●耐震補強そのものの工事費は大した金額ではないようです。接合金物は一棟分合計で普通は２５万円くらいです。お金がかかるのは、床、壁、天井の撤去費用と内外装仕上げの復旧費用のようです。

住宅リフォーム施工箇所別情報－バリアフリー・フローリング

2008-05-31T14:03:03Z

バリアフリーとは、高齢者や障害者の移動の妨げととなる様々な障害を取り除いたり、移動を助ける様々な工夫を指す言葉である。

従って、屋内に限っても玄関の上がりがまち、和洋室間の床段差、建具の敷居段差、浴室の出入り口段差などがある。

浴室やトイレ・廊下に手すりを設置したり、開閉式のドアを引き戸に変えたり、水栓の金具をレバー式にしたりなど様々な事が上げられる。

住宅関連会社でも、バリアフリーと銘うつとそれだけでイメージが上がるので内実が伴わないのにそれを謳ったものが多い。

リフォームする人で同居する人に高齢者や障害者がおられて、本来的な意味でのバリアの克服が狙いの人は、業者を選ぶ際にそういう知識と実績を兼ねた所に発注しないと用をなさない事が多い。
例えば、手すりの高さや太さは廊下とトイレ・浴室などでは異なってくるし、設置の位置も体力の衰えによって変わってくる。
その辺の事情を知らないリフォーム会社が多いので注意が必要である。

普通、「段差なし＝段差０mm」と思いがちだが「住宅の品質確保に関する法律」では、設計寸法3mm以下、仕上がり寸法5mm以下の範囲は段差なしと認められている。

全面バリアフリーとなると建て替えしかないが、生活に支障をきたす部分のリフォームを考えるなら、介護認定を受けることが前提になるが
介護保険を使った住宅改造がお得である。
費用の総額２０万円内ならその１割の自己負担でバリアが解消できる。

例えば玄関の上がりがまちの段差解消では式台を置いて段差を分割し、昇降を補完する手すりの設置で数千円の自己負担で１時間ちょっとで行える。

フローリングへの変更
下地に問題なければ、６畳（9.9㎡）１３万前後で可能となる。
材質の色目は濃いものより明るいものの方が埃が目立たないというのが主婦の声です。工期は３～５日のようです。

住宅リフォーム施工箇所別情報－浴室・風呂、トイレ

2008-05-31T14:02:03Z

浴室・風呂
浴槽だけを取り換えるリフォームでは、工期は１日金額は３０万前後で済みます。
浴室をリフォームする人のニーズは
・脱衣室と浴室の段差をなくす
・浴槽を広くする
・浴槽の跨ぎを低くする
・浴室内を明るく清潔に
等という声が多いようです。
一口に浴室といっても戸建てとマンンションでは制約が違います。
又、浴槽もユニットバスを選ぶのか、在来工法を選択するのかでも費用と工期は違ってきます。

ユニット→ユニット　６０～２００万　工期は２～３日
在来→ユニット　８０～１２０万　１～２週間
在来→在来　１００～１５０万　１～２週間
が目安のようですが

あるメーカーのセット価格を見ると
・　ユニットバス→ユニットバスの１２１６サイズ（120×160）で　\765,170 １６１６サイズ（160×160）で　\834,950
・　在来からユニットバス１２１６サイズで　\990,410 １６１６サイズで　\1,064,790となっていました。どのような工事内容で設備機器が付随するのか詳細も載っていますので参考にして下さい。

又、すのこを浴室側に施設して段差を解消する方法や、介護保険の福祉具の購入を利用してシャワー椅子（座面が高いので洗い場での腰掛け、立ち上がりが容易、又浴槽にそのまま身体をずらして移動）やバスボード（浴槽に渡す板で浴槽内に入る前に、座位がとれる）浴槽内に敷く滑り止めマットと浴室内での移動を補完する手すりを設置して
組み合わせて使うのもお勧めです。それであれば自己負担金も手すりを数本設置して数万円内です。

トイレ
トイレも風呂と同様、マンションと戸建てでは制約が違ってきます。
排水の位置を移動しない場合の工事で内容が下記のような場合で、
既存便器・タンク撤去、新規便器・タンク取付、給排水管接続、床：クッションフロア張り、壁・天井：壁紙張り仕上げ、廃材処理
990,000～210,000くらいかかるようです。

同居者に高齢者や障害者がおられる場合のリフォームは明るい・きれいだけではなく、対象者の動作を助ける事を考える事が第一義となる。例えばトイレのドアを引き戸にしたり、段差を解消したり、出入り口の幅員を介助者や車椅子でのアプローチを考えて広ろげたり、トイレに逆L字型の手すりを設置したり、温水洗浄便座を取り付けるだけでなく、足下を暖めるようにパネルヒーターや赤外線ヒーターなどの輻射暖房を考えたい。

工期は勿論内容によるが、長くても１週間内のようです。

住宅リフォーム施工箇所別情報－キッチン

2008-05-31T14:00:53Z

キッチン
リフォーム箇所にキッチンは必ず入ってきますが、年齢や生活スタイルによって求めるものは違ってくるようです。
リフォーム予算の捻出者はご主人であっても、実際にキッチンで動かれるのは主婦の方が多いのが現実なので、主婦の意見を第一に取り入れ、悔いの残さないリフォームを考えたいものです。

主婦の方からの要望に必ず入ってくるのが収納スペースです。
とにかくキッチンはモノで溢れています。

スペースに余裕のある戸建てなどではパントリーと呼ばれるキッチンに隣接した食器室や食品庫を作る人もいます。保存食品や普段必要をしないものを気楽に収納できるのでとても便利です。これを取り入れる場合は、キッチンだけでなく勝手口とも関連して計画をし、大中小の奥行きのオープンな棚を天井までつくっておくといいようです。

キッチンのリフォームではシステムキッチンを入れるかどうか、設備だけの交換か、それとも内装まで新しくするのか、などにより大幅に費用が変わってきます。機器の価格のほか、既存のキッチンの撤去費、取付費、給排水工事、下地、電気・ガス工事などの費用がかかります。
一般的には１００万～３００万　工期は１～２週間です。

キッチンでの水栓はハンドシャワー付レバー水栓を推奨する主婦が多いようです。

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2007-11-20T02:40:25Z

リフォームをしたい！

そんな時、お金の問題や、どうリフォームするか等など色々な悩み事が出てきますよね。

資金問題、悪徳業者の見分け方も紹介してるので、参考になればと思います。